リーフレット【男性の更年期障害】

2022年の厚生労働省の調査※によると、男性の更年期障害について、医療機関で診断を受けた人の割合は40代で1.5％、50代で1.7％にとどまる一方で、「更年期の可能性がある」と感じている人は40代で8.2％、50代では14.3％にのぼります。

この結果から、更年期症状があっても受診に至らないケースも多くあると考えられ、専門職として適切な診断やサポートにつなげるための工夫が求められます。
このリーフレットは保健指導等、従業員の健康管理にご利用ください。
※参考：更年期症状・障害に関する意識調査｜厚生労働省

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作成：さんぽLAB運営事務局　保健師

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リーフレットについて

社内啓発や保健指導等にご使用いただく資料となります。
両面印刷1枚程度の内容となっておりますので、
面談の説明で使用したり、従業員へ啓発資料として配布したりなどご自由にご活用ください。

目的

労働安全衛生法（第66条の７）により、「事業者は一般健康診断の結果、特に健康の保持に必要があると認める労働者に対し、医師または保健師による指導（保健指導）を行うように努めなければならない」と定められており
従業員の健康増進を担う上で効果的に保健指導を行うことは産業保健において重要となってきます。
事後措置を円滑に進めるため、従業員のヘルスリテラシー向上に使用できる資料を作成いたしました。