特定保健指導～産業保健スタッフとして関わるポイント～日本では少子高齢化が急速に進んでおり、企業としても従業員の高齢化が進んでいます。従業員が健康で働き続けるために、生活習慣病対策はより一層重要となっています。 特定健診・特定保健指導の実施主体は保険者（健康保険組合など）ですが、昨今は「コラボヘルス」が勧められたり、健康経営優良法人調査においても実

特定健康診査（特定健診）１．特定健康診査（特定健診）とは特定健康診査（特定健診）とは、生活習慣病の予防を目的とし、メタボリックシンドロームに着目した健康診断のことです。特定健診の結果により、特定保健指導の対象者を抽出します。■根拠法令高齢者の医療の確保に関する法律を根拠法令としています。■対象者40歳から70歳までの被保険