近年の診断技術や治療方法の進歩により、労働者が病気になったからといって、すぐに離職しなければならないという状況は必ずしも当てはまらなくなっています。
しかし、健康だった人が病気にかかり治療が必要になると、以前の通りには働けなくなるケースが出てきます。治療しながら働くことを希望する人にとっては、治療と仕事を両立させることができるのかは大きな問題です。また、治療と仕事の両立支援は、事業者にとっても大きな課題であり、支援体制の整備が求められています。
今回は、治療と仕事の両立支援についてわかりやすく解説します。

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【目次】
1.治療と仕事の両立支援とは
2.がん治療と仕事の両立支援～個別性に配慮した対応
3.支援体制の構築～両立支援コーディネーターとは？

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1.治療と仕事の両立支援とは

治療と職業生活の両立とは、病気を抱えながらも、働く意欲・能力のある労働者が、仕事を理由として治療機会を逃すことなく、また、治療の必要性を理由として職業生活の継続を妨げられることなく、適切な治療を受けながら、生き生きと就労を続けられることです。

治療と仕事の両立支援は、労働者にとっては病気や怪我になっても仕事を続けられる、安心して働ける職場環境となるため、モチベーション向上につながります。また、事業者にとっても継続的な人材確保や企業イメージの向上などが期待できます。
治療と仕事の両立支援体制を整えることは、労働者と事業者双方にメリットをもたらします。

両立支援を実施するための環境整備

• 事業者による基本方針やルールの制定
• 両立支援に関する意識啓発
• 相談窓口の設置と明確化
• 体制の構築・整備

両立支援においては、事業者と対象となる労働者が同じ方向を向けるように、双方が納得できるゴールを事前に決めておくことが大切です。環境整備のポイントを押さえ、対象となる労働者、また事業場全体が働きやすい環境を整えていきましょう。


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2.がん治療と仕事の両立支援～個別性に配慮した対応

以前は、多くの人はがんは稀な病気だと考えていたかもしれません。しかし、実際は、生涯のうちに、日本人の約2人に1人ががんに罹患すると推計されています。また、がん医療の進歩等により、がん患者の生存率は向上しています。

近年は、治療に伴う入院日数は短くなり、一方で、外来通院しながら治療を受ける患者が増えています。それに伴い、治療の副作用や症状等をコントロールしつつ、通院で治療を受けながら仕事を続けているケースが増えています。

がん治療と両立支援に当たっては、がんの種類や進行度が同じであっても、治療や治療に伴う症状等は労働者によってさまざまです。そのため特に個別性に配慮した対応が求められています。
治療や経過観察は長期にわたることも多く、予期せぬ副作用等が出現し、予定していた治療スケジュールの見直しが必要になるケースもあります。

該当する労働者の状況に合わせ、柔軟な対応ができるよう支援体制を整えていきましょう。
事業者は、がん治療の特徴を踏まえた対応が実施できるよう、主治医、産業医をはじめとする産業保健スタッフと連携を取り、適切な情報を得ることが重要です。
産業保健スタッフは、病気や治療について正しい認識が持てるよう、意識啓発を行いましょう。


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3.支援体制の構築～両立支援コーディネーターとは？

皆さんは「両立支援コーディネーター」という資格をご存知ですか？
仕事と治療の両立支援の実施には、両立支援を行うための環境整備が重要です。

両立支援コーディネーターは、治療と仕事の両立に向けて、支援対象者、主治医、事業者、産業医などのコミュニケーションが円滑に行われるよう支援します。
支援対象者が治療と仕事を両立できるよう、それぞれの立場に応じた支援の実施及び両立支援に関わる関係者との調整を行うことがその役割として求められ、労働者健康安全機構にて研修事業を実施し、両立支援コーディネーターの養成を図っています。

こんな人におすすめの資格

・両立支援に関する基礎知識を学びたい、学び直したい
・治療と仕事を両立させるための実例を知り、従業員からの相談に備えたい
・両立支援のサポート体制を構築したい

事業場における治療と仕事の両立支援をさらに普及させるためには、支援に携わる関係者の連携をうまく図ることが不可欠です。
両立支援コーディネーターの基礎研修について、申し込みから受講完了までの体験談をご紹介します。


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両立支援につながる休業者管理

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近年浸透してきた”ニューノーマル”という言葉がありますが、非対面での営業や、在宅勤務の活用などの新しい働き方が定着し、現場では様々な対応を求められています。これらの場所や時間の制約を緩和する働き方は、両立支援を必要とする多様な働き手に取ってもメリットがあり、ダイバーシティ推進の観点からも重要な取り組みです。
多様な人材の活躍のためにも欠かせないのが、仕事との両立支援です。介護をはじめ、私傷病、産休育休などによる休業をした従業員の管理やコミュニケーションにお悩みの方は是非ご覧ください。

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