はじめに
「健康診断の結果をきっかけに生活習慣の改善を勧めても、なかなか行動につながらない」
「保健指導のときはやる気になってくれたものの、その後が続かない」
従業員の健康支援に携わるなかで、このような難しさを感じることはないでしょうか。
生活習慣の改善は、「必要性を伝えれば行動してもらえる」という単純なものではありません。健康への関心度や本人を取り巻く環境、仕事の忙しさなど、さまざまな要因によって行動のしやすさは変わります。
では、産業保健に携わる方々は、どのような点に難しさを感じているのでしょうか。
さんぽLABでは、「従業員の生活習慣改善を支援するうえで、最も難しいことはどれですか?」というテーマで投票を行いました。
今回は、その投票結果をご紹介するとともに、従業員の行動変容を支援する際のヒントを考えていきます。
投票結果(概要)
期間:2026年7月25日~7月31日
投票数:51票
結果
- 健康行動を習慣として定着してもらうこと:43.1%
- 健康への関心や意欲を高めること:33.3%
- 保健指導や健康施策に参加してもらうこと:15.7%
- 個別フォローを継続すること:3.9%
- その他:3.9%
最も多かったのは、「健康行動を習慣として定着してもらうこと」で43.1%でした。
次いで「健康への関心や意欲を高めること」が33.3%となっており、両者を合わせると76.4%です。
今回の投票からは、健康施策への「参加」や支援者側の「フォロー」以上に、従業員自身の関心や行動、その継続に難しさを感じている回答者が多かったことがうかがえます。
ここからは、それぞれの項目について、職場でできる対応のヒントを考えていきましょう。

各項目の傾向と対応のヒント
健康行動を習慣として定着してもらうこと:43.1%
今回、最も多く選ばれたのが「健康行動を習慣として定着してもらうこと」でした。
特定保健指導や産業医・保健師との面談などをきっかけに、食事や運動、飲酒、睡眠などの生活習慣を見直し始めても、行動を続けることが難しいケースは少なくありません。
たとえば、
「毎日運動しようと思ったが、残業が続いてやめてしまった」
「食事に気をつけていたが、忙しくなって元に戻ってしまった」
といったことも考えられます。
一度行動できなかったからといって、生活習慣改善に対する意欲そのものがないとは限りません。仕事や家庭の状況などによっては、本人が取り組もうと思っていても継続が難しい場合があります。
対応のヒント
- 小さな行動から始める
「昼休みに5分歩く」など、本人が無理なく取り組める目標を一緒に考える。
- できたことに目を向ける
継続できなかったことを指摘するのではなく、できたことを振り返り、次の行動につなげる。
- 長期的な視点で支援する
一度行動が途切れても失敗と捉えず、必要なときに相談できる関係性をつくる。
健康への関心や意欲を高めること:33.3%
次に多かったのが、「健康への関心や意欲を高めること」です。
健康診断で所見があったとしても、本人が困っていなければ、「特に症状もないから大丈夫」「今は忙しいので、健康について考える余裕がない」と感じることもあるでしょう。
行動変容を考える際に用いられる「行動変容ステージモデル」では、行動変容に至るまでの状態を段階的に捉えます。
つまり、まだ健康行動への関心が十分に高まっていない人に対して、いきなり具体的な行動を求めても、負担に感じられる可能性があります。
対応のヒント
- 本人にとってのメリットを伝える
将来の疾病予防だけでなく、「疲れにくくなる」など、実感しやすいメリットと結びつける。
- 本人が大切にしていることを聞く
仕事や趣味、家族との時間など、その人が大切にしていることと健康との関係を一緒に考える。
- 関心の程度に合わせて働きかける
すぐに行動を求めるのではなく、まず健康について考えるきっかけをつくる。
保健指導や健康施策に参加してもらうこと:15.7%
「保健指導や健康施策に参加してもらうこと」は15.7%でした。
生活習慣改善の支援が必要な従業員であっても、仕事が忙しい、時間がない、健康について指摘されることに抵抗があるなど、さまざまな理由から参加につながらない場合があります。
特に「参加しない=健康に関心がない」と決めつけないことが大切です。
本人は参加したいと思っていても、業務時間との兼ね合いや実施方法などが参加の障壁になっている可能性があります。
対応のヒント
- 参加しにくい理由を確認する
業務の忙しさ、実施時間、心理的な抵抗感など、参加の妨げになっている要因を把握する。
- 時間的なハードルを下げる
短時間の面談やオンライン対応、複数の日程から選べる仕組みなどを検討する。
- 心理的なハードルを下げる
「指導を受ける場」だけではなく、「健康について気軽に相談できる場」であることを伝える。
個別フォローを継続すること:3.9%
割合としては少ないものの、個別支援を担当する産業保健スタッフにとっては重要な課題の一つです。
面談後に連絡が取れなくなるケースだけでなく、対象者が多く、支援する側が継続的にフォローする時間を確保できないことも考えられます。
対応のヒント
- 次回のフォロー時期を決めておく
面談時に「1か月後に確認する」など、次の接点をあらかじめ本人と共有する。
- フォローを仕組み化する
対象者や次回確認時期を記録し、担当者個人の記憶だけに頼らず継続できる体制をつくる。
- 本人に合わせて頻度や方法を調整する
一律にフォローするのではなく、本人の希望や支援の必要性に応じて頻度や連絡方法を検討する。
その他:3.9%
今回、「その他」に関するコメントは無かったため詳細は不明ですが、生活習慣改善が進まない理由は、人によってさまざまです。
勤務形態、職場環境、家庭環境、健康状態など、本人の努力だけでは変えにくい要因が影響している可能性もあります。
対応のヒント
- 本人を取り巻く環境にも目を向ける
勤務時間や勤務形態など、本人の努力だけでは変えにくい要因がないか確認する。
- 個人への働きかけだけで解決しようとしない
同様の課題を抱える従業員が多い場合は、職場環境や健康施策の見直しも検討する。
- 産業保健スタッフと人事労務担当が連携する
個人への健康支援と職場側の取り組みを組み合わせ、健康行動に取り組みやすい環境づくりにつなげる。
従業員の生活習慣改善では「行動しやすい環境づくり」も大切
今回の投票では、「健康行動を習慣として定着してもらうこと」「健康への関心や意欲を高めること」に回答が集まりました。
生活習慣改善を支援する際、「どう伝えれば本人が変わってくれるのか」と悩む場面もあるかもしれません。
しかし、健康行動に取り組めるかどうかは、本人の意欲だけで決まるものではありません。
産業保健スタッフや人事労務担当者には、健康情報を伝えるだけでなく、従業員が「これならできそう」と思える行動を一緒に探すこと、そして行動を続けやすい環境を整えることも求められます。
まずは、
- 本人は健康についてどの程度関心を持っているか
- 本人にとって取り組むメリットは何か
- 無理なく始められる行動は何か
- 行動を妨げている要因はないか
- 継続するためにどのような支援が必要か
という視点から考えてみてはいかがでしょうか。
一度で大きく生活を変えることを目指すのではなく、小さな行動を積み重ねられるよう支援することが、生活習慣改善への第一歩になるでしょう。




