【がん】治療と仕事の両立支援ガイド

はじめに🔰

がんは、日本人の2人に1人が罹ると言われているとても身近な疾患です。がんの罹患率は高齢になるほど増加しますが、日本人の年間約90万人が新たにがんと診断されており、そのうちの約3割が就労世代だと言われています。がんは、医学の進歩等により生存率が上昇し、治るケースや体に負担が少ない治療法が可能となったこともあり、がんを抱えながらも就労できる人が増えてきています。
国の動きとしては、平成28年12月のがん対策基本法の改正において、「事業主はがんに罹患した労働者の雇用継続等に配慮するように努めなければならないこと」が明記され、がんに罹患した労働者の就労支援は、企業の努力義務と定められました。
しかし、依然として治療と仕事の両立に悩み、がんと診断されて退職・廃業した人は19.8%、そのうち初回治療までに退職・廃業した人が56.8%にものぼり、まだまだ治療と仕事の両立に課題を感じている労働者が多いのが現状です。
本コンテンツでは、がんの治療と仕事の両立支援において、情報収集すべき事柄、就業上の配慮などについて解説いたします。

がんと治療

がんの治療
◆がん治療において知っておくべきこと

がんと就業

◆仕事を持ちながらがんで通院している人の状況
◆働く世代におけるがん罹患の状況
◆治療と仕事を両立するうえで困難であったこと
◆就業において確認すべきこと
◆がんの治療と就業における配慮の例

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まとめ

がんは高年齢者になるほど多い病気ですが、がん患者の3人に1人は、働く世代です。医学の進歩により、がんは働きながら治療できる疾患となってきており、その意識改革も進んでいますが、がんの治療と仕事を両立することに大きな困難を感じている労働者も少なくありません。
治療に必要な配慮は、個々によって異なるため、労働者、主治医、事業場とよく話しあい、継続的な支援が実施できるよう、体制を整備することが重要です。

本コンテンツでは、こうした支援のポイントをわかりやすくまとめています。今後の取り組みにお役立ていただける内容ですので、ぜひダウンロードしてご覧ください。